〔深読み米国株〕バフェットもカルパースも買い増し＝アップル人気の真相は？

2023年02月16日 15時11分

AFP＝時事

　米国最大の年金基金として知られるカリフォルニア州退職年金基金（カルパース）が２０２２年第４四半期（１０～１２月期）にアップル株の買い増しに動いたことがこのほど判明した。著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイもアップルを買い増している。アップルは昨年の値下がり率が２７％と米国市場の悪役銘柄のひとつだった。多くの投資家にとって、カルパースやバフェット氏に追随していいものか悩ましいところだろう。

　アップルは時価総額が米国で最も大きい。２月１５日終値ベースでは２兆４２３９億ドル（１ドル＝１３０円換算で約３１５兆円）と２位のマイクロソフト（２兆０２５９億ドル）や３位のアマゾン・ドット・コム（１兆０２１６億ドル）を引き離し、世界の株式市場に大きな影響力を持つ。

　米国株情報の日本語媒体バロンズ・ダイジェストは２月１４日早朝、「米最大の年金基金、アップルなど３銘柄を買い増し」とする記事を配信。カルパースがアップル、テスラ、ウォルト・ディズニーを買い増す一方、保有するウォルマート株の５分の１を売却したことが証券取引委員会に提出した書類で判明したと伝えた。カルパースはアップル株を８００万株買い増し、残高は４３００万株に増えた。

　一方、バークシャーはアップルを昨年７～９月期の８億９４８０万株から１０～１２月期には９億１５８０万株に増やしている。著名な大口投資家があえて昨年の暴落銘柄を拾うのは理由があるはずだ。

　世界的なインフレ沈静化は株式に資金を呼び戻すには格好の材料だ。米消費者物価指数の上昇率は昨年６月の前年同月比９．１％をピークに縮小し、市場参加者は利上げ停止や利下げ開始時期へ関心を寄せている。

　ただ、インフレ沈静化を買うだけであれば、アップルに的を絞る必要はない。単なる押し目買いというのも説得力に欠ける。

　市場でささやかれているのは「リベンジ買い」だ。時価総額の大きいアップルは加重平均型指数の構成比も大きく、ナスダック１００指数の構成比は１５日終値で１２％を超える。昨年はＳ＆Ｐ５００指数が１９％安と急落したが、アップルの２７％安が響いた結果でもある。

　米国株市場が値戻しに向かうとすれば、アップルの保有高が少なければファンドの運用成績はＮＡＳＤＡＱ指数やＳ＆Ｐ５００に負け、多ければ指数をアウトパフォームできる可能性が高い。「ＩＴバブル崩壊局面の東京市場で当時、時価総額最大だったＮＴＴドコモ株の組み入れを厚くするファンドが多かったのと似ている」（外資系証券）との指摘もある。

　ただ、昨年アップルで痛手を負ったファンドが株価指数に追い付き追い越すためにアップルを買うのは、ばくちの損をばくちで取り返すのとさほど変わらない。成長性や配当ではなく指数構成比の大きさを買うかのような取引は投資の常道から外れる。

　また、バフェット氏も最近は相場を見誤ることが珍しくないようだ。バロンズ・ダイジェストは２月１６日に「『投資の神様』、神通力薄れる？」との記事を掲載。超長期投資家とされているバフェット氏が近年、保有銘柄の入れ替えを繰り返し、手放した銘柄の多くがその後上昇したことを取り上げている。一例では、バークシャーが昨年第３四半期に買ったＴＳＭＣ（台湾積体電路製造）の大半を第４四半期に売却して損失を出した可能性があり、バークシャーが手放した後にＴＳＭＣが急伸したことを挙げ、「投資の神様」と持ち上げられてきたバフェット氏の迷走ぶりを指摘している。

　当たり前のことだが、投資の世界に神様はいない。（編集委員・伊藤幸二）（了）