高速大容量「５Ｇ」スタート＝１０年で社会激変、次の世界は―革新的サービスに期待

2020年03月30日 18時38分

　２０１０年１２月に始まった４Ｇ（第４世代通信技術）のサービス開始から１０年。３月下旬、４Ｇをはるかにしのぐ高速大容量の５Ｇ（第５世代通信技術）サービスが国内で始まった。次の１０年、どんなサービスが生まれるのか。スマートフォンが爆発的に普及し、人々の生活を大きく変えた過去１０年を振り返った。

　◇インターネットマシン

　「携帯電話がインターネットマシンになる、歴史的な日」。米アップルのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）が国内で発売された０８年７月、当時独占販売契約を結んだソフトバンク<9434>の孫正義社長（当時）はこう宣言した。

　１０年１２月、ＮＴＴドコモ<9437>は「Ｘｉ（クロッシィ）」と名付けた４Ｇサービスを開始。日本は本格的なスマホ時代に入り、個人保有率は１１年の１４．６％から、１８年の６４．７％まで上昇した。

　スマホの登場に合わせ、新たなコミュニケーションツールが普及。１１年にサービスが始まった無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」だ。１９年末の国内ユーザー数は８３００万人に達し、通話に代わる通信手段として社会に根を下ろした。

　買い物の仕方も様変わりした。スマホ上でストレスなく商品画像を確認できるようになり、ネットを通じた買い物が加速。衣料品通販サイト「ＺＯＺＯＴＯＷＮ（ゾゾタウン）」を運営するＺＯＺＯ<3092>や、個人が不用品などを売買するフリーマーケット（フリマ）アプリを提供するメルカリ<4385>などがその流れに乗って業績を急拡大させた。

　ただ、ＬＩＮＥ<3938>、ＺＯＺＯは１９年、いずれも大手ＩＴ、ヤフーとの協業を選択。新たな事業モデルや経営形態の模索を続けている。

　◇ＳＦ世界へまた一歩？

　海外に目を転じると、過去１０年の動きは国内以上にダイナミックだった。野村証券によると、米巨大ＩＴのグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンを指す「ＧＡＦＡ」の時価総額は１２年末に計９０４３億ドルだったが、１９年末は計３兆７２９１億ドルに拡大。４Ｇ時代に企業規模は約４倍に膨らんだ計算だ。

　中国企業も「ＢＡＴ」と呼ばれるバイドゥ、アリババ、テンセントの３大ＩＴ企業を中心に存在感を高め、中国発のスマホメーカーは世界シェアを拡大しつつある。

　国内携帯大手３社は３月、５Ｇに対応した新プランを相次ぎ発表。共通するのは、データ使用量の大幅引き上げ、または無制限とした点だ。各社とも個人向けの５Ｇサービスの主力は動画になるとみており、高画質動画や立体映像、仮想現実（ＶＲ）などの普及を見込んでいる。

　民間シンクタンク、情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は、「ガラケー」と呼ばれた携帯電話がスマホに置き換わったように、５Ｇでも革新的な情報端末が生まれてくる可能性を指摘。「現実化すれば、今後１０年でＳＦ映画のような世界に一歩近づくだろう」と期待を語る。（了）

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