〔商品ウオッチ〕シカゴ大豆の取組、１００万枚の大台視野に＝２４年半ぶり

2020年09月28日 13時45分

EPA時事

　シカゴ穀物市場で、大豆相場の取組高が９０万枚台後半まで拡大、１００万枚の大台回復が視野に入った。大台替わりとなると約２４年半ぶりとなる。

　米主産地の天候不順による収量減少見通し、米中通商合意の履行に伴う中国の買い付け急増を背景に、相場は節目の１０ドルを突破。上昇過程で、投機筋の資金が大量に流れ込んだとみられる。ラニーニャ現象の発生で、今後は南米の乾燥天候も懸念されることから、リスクに敏感なファンドマネーの流入は当面続きそうだ。

　シカゴ大豆の２４日時点の取組高は９６万５２３０枚。ここ数年は７０万～８０万台で推移していたが、９月に入り増加が顕著になった。１００万枚超えは、１９９６年２～３月までさかのぼる。この時は、前年の９５年が米中西部の長雨による記録的な作付けの遅れで、大幅減産となった。

　市場人気が盛り上がりを見せた主因は、米産大豆の減産予想だ。中西部が８月にハリケーンや高温乾燥に見舞われ、当初の豊作観測が一変。その後も、土壌水分の不足が顕在化し、実が成長する９月の着さや・結実期への影響が不安視されている。

　米農務省調べによる２０日時点の生育状況は、主産地アイオワ州で「優」と「良」の合計比率が４８％と、主要１８州平均の６３％を大きく下回った。

　また、米中が８月下旬に、米農産品の輸入を大幅に増やす貿易協定「第１段階合意」の履行を確認。米中貿易摩擦を受け、それまで低調な取引が続いていただけに、投機筋の買いを刺激したようだ。

　農務省によると、中国向け大豆の輸出成約高は、１７日までの累計で１９２４万トン。前年同期は２０６万トンで「成約ペースはかなり早い」（商品アナリスト）という。９月に入り、１０万トン以上の大口成約の報告が相次いだ。

　◇コロナ禍での大豆に割安感

　こうした中国の輸入動向に加え、ファンドを勢いづかせたのは、そもそもの割安感。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、国際経済が変調を来した２月下旬以降、株式や商品相場は３月から４月にかけて急落した。コロナ前の直近の高・安値を比較した下落率は、米ダウ平均が３８％、ニューヨーク金先物が１５％。ＮＹ原油（ＷＴＩ）先物に至っては５４．５ドルから史上初のマイナス価格（４０．３２ドル）となった。

　シカゴ大豆も１０％下落したが、食料という側面から消費の減退は起こりにくく、相場の振れは限定的だった。世界の経済活動が再開し、再び資金が株や原油に向かい、値戻しが誘われる中、大豆は８月前半まで８ドル台で上値を抑えられていたが、足元は期近ベースで１０ドル台を回復、約２年３カ月ぶりの水準で取引されている。

　米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）調べの２２日時点のシカゴ大豆の建玉状況は、ファンドのポジションが２１万８５６６枚の買い越し。買い越し幅が２０万枚を超えたのは１８年５月以来２年４カ月ぶり。フジトミの齋藤和彦チーフアナリストは「株、原油、金への投資が一巡し、大豆が行き場を失った資金の受け皿になった」とみる。

　米主産地では、乾燥・低温予報が出ており、収量に影響を与える早霜リスクへの警戒が高まっている。また、ドイツで発生したアフリカ豚コレラ（ＡＳＦ）により、有力な豚肉輸入国の中国が、米国産に調達先を切り替えるとともに、養豚業者向けの飼料用大豆の輸入を増やすとの観測がもっぱらだ。

　さらに、天候不順の原因とされるラニーニャの発生は、南米の天候が少雨・乾燥になるといわれ、１０月から種まきが始まる新穀大豆への作柄不安が漂い始めている。資源・食糧問題研究所の柴田明夫代表は「経験則からラニーニャは来年の米中西部に干ばつをもたらす可能性もあり、ファンドは弱気にはなれないだろう」と指摘している。（小田・９月２８日）