サステナブル投資、「持続可能な社会構築に有効」が５８％＝アジア太平洋の個人投資家調査－フィデリティ

2024年11月11日 08時00分

（出所）フィデリティ・インターナショナル（クリックで表示）

　大手運用会社のフィデリティ・インターナショナルが、アジア太平洋の六つの地域の個人投資家に実施した調査によると、「サステナブル投資が持続可能な社会の構築に有効と信じている」とする回答した人が５８％に上った。また、「投資したことはないが、来年投資することを検討している」が３９％だった。

　同社チーフ・サステナビリティ・オフィサーのジェン・ホイ・タン氏は、この結果について「サステナブル投資が、社会や環境に前向きな変化を起こし、将来的なリスクの軽減につながるものとして、アジア太平洋地域全体で関心が高まり、主要な投資テーマとなりつつある」と分析した。

　その上で「アジア太平洋地域の個人投資家の約４割が『今後１年以内にサステナブル投資を増やす』と答え、６割以上が『長期的な構造変化としてサステナブル投資を捉えている』と回答しており、さらに多くの人がポートフォリオにＥＳＧ（社会・環境・ガバナンス）の視点を取り入れるだろう」と予想した。

　この調査は、豪州、中国本土、香港、日本、シンガポール、台湾の個人投資家６５１５人を対象に、お金の事情や投資に関する調査を、２０２４年５月に実施した。

◆日本は「有効」が１７％、「来年投資する」は２１％

（出所）フィデリティ・インターナショナル（クリックで表示）

　日本の個人投資家は「サステナブル投資が持続可能な社会の構築に有効と信じている」が１７％、「投資したことはないが、来年投資することを検討している」が２１％だった。

　関心のある社会課題は「気候変動」「自然（生物多様性、森林破壊など）」「再生可能／クリーン・エネルギー」が、上位を占めた。