日本の個人投資家、現金が３１％＝長期的な資産形成に影響する可能性も－フィデリティ・インターナショナル調査

2026年05月21日 06時30分

（出所）フィデリティ投信

（出所）フィデリティ投信

　大手運用会社のフィデリティ・インターナショナルがグローバルに実施した「個人投資家調査」によると、ポートフォリオに占める現金の割合は、日本で３１％だった。アジア太平洋地域全体（２６％）や世界平均（２２％）を上回る水準だった。

　一方、今後５年間の投資期待リターンを尋ねたところ、日本は年平均５．６％だった。アジア太平洋地域全体（８．６％）や世界平均（７．９％）を下回った。日本の投資家は現金保有が高く、長期的な資産形成に影響する可能性が示唆された。

　フィデリティ投信 資産形成研究室長の畔柳淳氏は、日本の個人投資家のポートフォリオについて、「現在の貯蓄比率の高さに加え、『今後も貯蓄を他の資産クラスに移す意思がない』とする回答が多く、日本の投資家における元本確保志向の強さがえる」と分析。

　「その背景には、損失リスクを回避したいという意向があると見られるが、一方で、知識の不足が株式などへの投資を控える要因となっている可能性もある。専門家のアドバイスを得やすい環境が整うことで、投資家は次の一歩を踏み出しやすくなる」と指摘した。

　その上で「元本の確保を重視して現金を保有すること自体は否定されるものではないが、自身が目標とするリターンに見合ったポートフォリオとなっているかを確認することが重要だ。過度なリスクテイクは必要ないが、長期的な投資目標の達成に向けて、資産配分が適切に機能していることが求められる」とアドバイスしている。

　調査は今年２～３月、世界１３カ国・地域の個人投資家１万３０００人（うち日本は１０００人）に実施した。